画像出典：任天堂株主・投資家向け情報（公式サイト）
任天堂は2026年8月6日、2027年3月期第1四半期（2026年4〜6月）の決算を発表した。純利益は前年同期比53.5％増の1474億2300万円、営業利益は前年同期の2.5倍にあたる1425億9600万円と、大幅な増益となった一方、売上高は9.5％減の5178億円と減収増益の内容になっている。
数字の内訳を見ると、発売2年目に入ったNintendo Switch 2の本体販売台数は382万台で、前年同期から約3割減少しており、これが売上高全体を押し下げる主因となった。一方でゲームソフトの販売は堅調に推移し、ハード販売の減速をソフトウェア収益で補う構図となっている。加えて、4月に公開された「ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー」の興行が好調で、関連収入の伸びが増益に大きく貢献した。このほか、円安による為替差益や関税還付も営業利益を押し上げる要因になったという。
Nintendo Switch 2は2025年の発売から2年目に入り、本体販売の伸びが鈍化するのは新ハードにとって珍しくない局面ではあるものの、3割減という数字はやや大きく、今後の販売施策やソフトラインナップの充実度が注目されるところだ。任天堂はこれまでもハード世代の谷間をソフトと周辺ビジネス（映画・グッズ等）で埋める戦略を取ってきており、今回の決算はその戦略が機能していることを裏付ける内容と言える。
GameNavi編集部としては、ハード販売の鈍化そのものより、ソフト販売と映像事業がしっかり利益を支えている点をポジティブに捉えたい。Switch 2の普及ペースが今後どう推移するか、また下半期に控える大型タイトルの発売がハード需要をどこまで押し上げるかが焦点になりそうだ。一方で為替や関税還付といった一時的要因への依存度が高い決算内容でもあり、次四半期以降も同水準の増益が続くかは慎重に見極める必要があるだろう。