ゲーム業界の市場分析を手がけるGameDiscoverCoが実施した、Steamユーザー約3800人を対象とする調査の結果が公開された。それによると、ストアページに表示されるレビューステータスが「賛否両論」以下に落ちた場合、回答者の51.1％が購入意欲を下げると答えたという。ユーザーレビューの集計表示が販売に与える影響の大きさが、あらためて数字で裏づけられた形だ。

内訳を見ると、「賛否両論」の時点で購入をためらうと答えた層が30.8％、「やや好評」以下でためらう層が20.3％。さらに「やや不評」を購入見送りの理由に挙げた回答者は34.6％にのぼった。購入前にレビューを確認する習慣についても、「必ず確認する」が40.5％、「だいたい確認する」が32％で、合計91.9％が日常的にユーザーレビューを参照していると回答している。

GameDiscoverCoは2024年の実データも示しており、好評率95％以上のタイトルはウィッシュリストの51％が実売につながった一方、好評率70％以下のタイトルでは18％にとどまったという。レビューステータスが単なる評判ではなく、ウィッシュリストから購入への転換率そのものを左右していることを示す数字だ。ただし同社は、回答者が英語で答える熱心な欧米圏のSteamユーザーに偏っており、世界の平均的なユーザー像をそのまま表すものではないという留保も付けている。

数字そのものは「レビューが悪いと売れない」という直感を裏づけるだけに見えるが、注目したいのは境界が「不評」ではなく「賛否両論」に置かれている点だ。開発規模の小さいタイトルほど、発売直後の少数の低評価でステータスが一段下がり、そのまま初動の売上を削られる構図になりやすい。日本語ローカライズの有無やパフォーマンス不良といった、ゲーム内容そのものとは別の要因が低評価の引き金になるケースも多く、発売前の最適化やコミュニケーションの重み付けを見直す材料になりそうだ。一方で調査対象が欧米の熱心なユーザーに偏っている点は開発側も割り引いて読む必要があり、地域ごとのレビュー傾向の違いを含めた続報を期待したい。